スター デュー バレー パチンコ「今買わなければ、買えなくなる」　ローン返済期間35年で見る「マンション興亡史」クレア 会 パチンコ

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アラジン 2 天井　多くの人が新築マンションを買う場合、住宅ローンでは35年の変動金利を選択する。今は史上最低レベルの低金利だ。だからローン返済額もかなり低くなる。

　購入者の多くは、毎月の返済が可能な範囲で購入予算を決める。ただし、返済可能なギリギリのところで購入すると、かなり危険である。

　私は35年ほどマンション業界の周辺で生きてきた。ちょうど住宅ローンの最長返済期間と同じである。

バブル時代の象徴、ディスコ「ジュリアナ東京」。この頃のマンションも高かった

　今から35年前は平成大バブルが絶好調で膨張していた時期だ。金利も今と比べると高かった。しかし人々は「今買わなければ、買えなくなる」と、狂ったように物件を購入していた。

　人々がバブル崩壊を実感したのは、その10年後ではないか。山一証券や北海道拓殖銀行が倒産したのは1997年。その頃にはもうマンション価格はハッキリと下落していた。新築マンションが売り出されると「そんなに安く売るの？」というショックを受けたことが思い出される。

　価格の下落は2002年頃まで続く。その後、世界は「ファンドバブル」が席巻する。00年代は中国が2ケタの経済成長を続けた時期。原油をはじめ、鉄鉱石や石炭などの資源を世界から「資源がぶ飲み」的に大量買いした。そこから豊富な資金を得たオイルマネー等は、ファンドとなって世界中の不動産を買いあさった。

　バブル崩壊の不況にあえぐ日本は、その頃も低金利。ファンドマネーはそんな日本で、資金調達した上で不動産を取得。多くのマンションやビルが外資の手に渡った。

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綾瀬 ダイナム　しかし、そのバブルも長くは続かなかった。アメリカでは、低所得者の住宅ローンのリスク顕在化がサブプライムローン問題を生んだ。やがてそれは08年のリーマン・ブラザーズの倒産につながる。

　リーマン・ショックは世界中の金融をまひさせた。日本でも09年はマンションデベロッパーの倒産が相次いだ。

　新興デベロッパーが内定者に100万円の「お詫び金」を渡して内定を取り消した出来事も、この時である。

　不況のあおりで自民党は総選挙で大敗する。後に安倍元総理が「悪夢の民主党時代」と呼んだ3年間が始まることになる。

　その後、12年の末に安倍氏が総裁に返り咲いた自民党が政権を奪還。翌13年4月に日銀総裁に就任した黒田東彦（はるひこ）氏主導による異次元金融緩和が始まる。

　以来10年間、東京都心を中心にマンション価格は上がり続けている。この現象は「局地バブル」と言っていい。都心や湾岸、川崎市の一部などで異様にマンション価格が高騰した。

　この局地バブルを誘引した黒田氏が来年4月に日銀総裁を退任する予定だ。異次元金融緩和もそこで終わるだろう。

　この35年は以上のような紆余曲折。この先の35年は果たしてどうなるか。

榊淳司（さかき・あつし）

　住宅ジャーナリスト。同志社大法学部および慶応大文学部卒。不動産の広告・販売戦略立案・評論の現場に30年以上携わる（www．sakakiatsushi．com）。著書に「マンションは日本人を幸せにするか」（集英社新書）など多数。

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